グローバル厳選バランスファンド
（愛称：投資のはぐくみ）

1.専門家を活用し、長期投資に適した資産配分を決定します。

• 当ファンドの目標リターン年率2.5％^＊に対し、「株式会社 格付投資情報センター（R&I）」（以下、R&I）が最も投資効率の良い資産配分を算出します。
  • ※市場の構造変化などに応じて、目標リターンは変更する場合があります。
    目標リターンは、必ず一定の収益を得ることができることを意味するものではなく、その達成を示唆・保証するものではありません。また、運用管理費用（信託報酬）控除前のものになります。
• R&Iが算出した資産配分を用いて、当社が基本のポートフォリオ（以下、最適資産配分）を決定します。
• 最適資産配分は、原則5年毎に見直します。
  • 上記以外に市場の構造が大きく変化するような事象が生じた場合^※1には、見直しを行う場合があります。
  • 四半期（3ヵ月）に1度、リバランス^※2を行う場合があります。

• ※1過去の事例としては、日本銀行のマイナス金利政策導入時などが該当すると考えられます。
• ※2四半期毎に判定を行い、最適資産配分比率に対して一定以上のかい離があった場合に調整を行います。

2.特徴の異なる複数のファンドを組み入れることで分散効果を高めます。

• 最適資産配分に応じて、運用スタイルや投資対象地域など、特徴が異なる複数のファンドを組み合わせることで、長期的に安定した運用を目指します。
  • ■ファンドの選定にあたっては、長期的に優れた実績のあるアクティブファンドに投資を行います。また、インデックスファンドを組み合わせることでコストの軽減を図ります。
• 各分野で長期に優れた実績がある運用会社を当社が厳選します。

• ※海外株式には、新興国株式に投資するファンドも含まれます。
• ※海外債券（為替ヘッジあり）、海外債券（為替ヘッジなし）には、新興国債券に投資するファンドも含まれます。
• ※グローバルリートには、不動産関連株式に投資するファンドも含まれます。
• ※金（為替ヘッジあり）は、金価格への連動を目指すETF（上場投資信託）などを通じ、金に実質的に投資を行います。
• ※上記は2025年11月28日現在のものです。また、実際の配分とは異なる場合があります。

• ※R&Iが算出する資産配分は、資産毎の期待リターン・リスク・相関係数や制約条件などをもとに、長期的な観点から効率的に目標リターンの達成が期待できるよう最適化計算を行って策定しています。最適資産配分はR&Iが算出する資産配分を用いて作成したものであり、すべてのお客様の長期投資に最も適した資産配分という意味ではありません。
• ※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行えない場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。

• ※投資対象ファンドの概要につきましては、交付目論見書をご参照ください。

ファンド・オブ・ファンズ方式とは

投資者の皆様からお預かりした資産を、直接株式や債券といった資産に投資するのではなく、株式や債券等に投資している複数の投資信託に投資して運用を行う仕組みです。

基準価額の変動要因

主な変動要因

• ※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

• 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
• ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

お申込みメモ

ファンドの費用

• ※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。また、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。